風俗嬢のお客からの盗撮の被害は年々、増えています。
『プレイ中の音または映像を盗撮された』『盗撮した映像をネットで公開された』など被害の内容はそれぞれです。
やはり盗撮系AVが人気であることから、盗撮願望のある男性が少なくないことがわかります。
ですが同時にカメラやレコーダーのサイズが、盗撮してもバレにくいぐらい小型になってきていることも原因としてあげられるでしょう。
泣き寝入りする女性も少なくありませんが、風俗で働く女性が少しでも盗撮の被害に遭わないためにも、盗撮の防止法や、盗撮に遭った場合の対処法を紹介します。
▽この記事でわかること
風俗嬢が知るべき、よく使われる盗撮器具
盗撮を防ぐ方法を理解する前に、まず盗撮器具について知る必要があります。盗撮では、カモフラージュ型と呼ばれる、ボールペンやペットボトルなど日用品の見た目をしたカメラやレコーダーが使われます。
【カモフラージュ型の盗撮器具】
- 置き時計型
- iphoneの充電器型
- キータイプ型
- 置き時計型
- 腕時計型
- ペットボトル型
- ミントケース型
- リモコン など
デリヘルは盗撮の被害が多い注意すべき
このように一見、日用品に見えるため盗撮器を見破るのは困難でしょう。日用品に見えることから、盗撮の被害はデリヘルに多いと言われています。
デリヘルは相手の宿泊しているホテルや自宅などに出向くからです。
ソープやファッションヘルスのようなお客に出向いてもらう風俗と違い、お客さん自身の部屋なので、このように日用品に見える盗撮器具を、見つからないように設置するのは難しくありません。
風俗嬢が盗撮を未然に防ぐには？
では風俗で働く女性が、盗撮を未然に防止するにはどうすれば良いのでしょうか？
客の自宅は避ける【デリヘルの場合】
まずデリヘルで働く女性は、お客の自宅での接客は断るようにしましょう。ホテルと比べても、自宅はいくらでも盗撮用のカメラやレコーダーが設置できるからです。
盗撮しそうな客を見極める
盗撮を企てる客は、きちんと録画できているかどうか、レコーダーやカメラがきになるはずです。
そのため目線がキョロキョロしてそうなお客さんがいたら怪しいと思ってください。
またスマホから指示が出せる盗撮器具もあるので、スマホばかりいじってプレイに集中していないお客さんも注意が必要です。
客を一人にしない
レコーダーやカメラを設置する時間を与えてしまうので、客をなるべく部屋に一人にしないようにしましょう。
プレイが見える場所に客の荷物を置かない
またお客さんを出迎えたタイミングで、お客さんの荷物はこちらで預かりましょう。
荷物にカメラやレコーダーが仕込まれている可能性があるので、ベッドやシャワールームが死角になる位置に荷物を置いてください。
部屋を暗くする
万が一、カメラで録画されても、映像がきちんと写らないようにするために、部屋は暗くしましょう。
盗撮が発覚したらどうすれば良い？
盗撮が発覚した場合、どのように対処すれば良いのでしょうか？
お店のスタッフへ早急に報告する
まず自分で対処しようとせず、お店のスタッフへすぐに報告してください。乱暴される危険性があるので、お店のスタッフに代わりに対処してもらった方が安全だからです。
またその際に、お店のスタッフに相手の住所や名前、身分証を控えてもらいましょう。
警察に被害届を提出する
続いて警察へ被害届を提出しましょう。盗撮は迷惑防止条例や軽犯罪法に違反する可能性がある行為です。
盗撮による処罰とは？
迷惑防止条例は、東京都や神奈川県など一部の首都圏でのみ制定されています。迷惑防止条例に違反した場合、『1年以下の懲役または100万円以下の罰金』に処される可能性があります。
参考：「東京都 公衆に著しく迷惑をかける暴力的不良行為等の防止に関する条例8条」
迷惑防止条例が制定されていない都道府県では、盗撮に違反すると軽犯罪法によって起訴されるでしょう。
軽犯罪法に反すると、1日〜1ヶ月未満の身柄の拘束、または1000円〜1万円未満の罰金、またはその両方が科される可能性があります。
受理されない可能性が高い
この通り盗撮は刑法に反する行為ですが、事件として受理されるかどうかは警察の判断によります。
警察に事件性が低いと判断されれば、刑事事件として起訴されることもないので、刑事罰が下されることもありません。
慰謝料請求する
もし警察が事件として扱ってもらえなければ、法廷や弁護士を介して慰謝料請求を検討しましょう。
刑事罰は下されませんが、精神的苦痛を味わったことを理由に相手から慰謝料を請求できます。
裁判の手続きや、弁護士への依頼はハードルが高いと感じられると思うので、その際には、法テラスのような公的機関へ相談することをオススメします。
裁判所の手続きについて教えてもらうことができますし、弁護士の紹介を受けることができるからです。
また、弁護士によっては無料相談に応じてもらえるので、相談してみるのも良いでしょう。
